平成七年に出来たプラン図を役場経済課が採用し山村振興等事業で完成した。 また平成十一年五月にできた東村エコツーリズム協会の設立にも影響を与えたのである。 地域おこしの要点をまとめると、@仲間作り、A将来ビジョンを持つこと、B実践する、C依頼心を持たない、D地域おこしは住民主体で(地域おこしは一過性ではなく持続性が求められる)があげられる。
余暇が増えるなか魅力のある地域には人が集まり交流が生まれる。 著しい経済の発展はないにしてもコミュニティービジネスが生まれ、住民は地域で生き生きと暮らすことができ地域に活気が出る。
やんばる自然塾の目標でもある環境の保全と地域の活性化、それにより新たな観光業を創出することが出来つつある。 地域の人々が主体になりフィールドや人数、旅行社などをコントロールして行くことを考えると、エコツーリズムは地域主導でなければ環境の保全と経済的な効果は期待できない。